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はじめに
医療機関における針刺し・血液汚染事故は、そこで勤務している者にとっては大変重要な意味を持っている。当院において、1994年より自院製報告書にて事故の報告を促し始めた。2000年10月からはEPINet にての報告を実施し事故の実態を把握している。毎月の事故の発生状況を月報として、また1年ごとに年報として統計・分析したものを院内ホームページに掲載し、情報を共有化している。 検査部 感染管理委員 湯川 順子 職業感染対策に取り組まれたきっかけは? 1994年より針刺し事故の検査を実施し始めたところ、あまりの件数の多さに驚きました。また、学生時代に先輩が劇症肝炎を発症したという経験があり何か対策を取らなければいけないと思ったことが針刺し・血液汚染事故に対する取り組みのきっかけとなりました。 針刺し事故の現状以下では、当院における針刺し事故防止機構付留置針の導入に関しての費用対効果を述べる。 導入時のコスト試算
2000年1年間の針刺し・血液汚染事故は26件で、その内針刺し事故は21件であった。院内患者の実際のHCV抗体陽性率は2000年1 月に提出された検体で6.0%であったが、実際のHCV針刺し事故の相手である患者のHCV抗体陽性率は38.5%と高い陽性率であった。このことから針刺し事故件数は1年間に約135件発生しているのではないかと推定される。留置針での事故発生率は、過去7年5ヶ月間の針刺し事故の詳細より、針刺し事故全体の13.8%であることから、1年間に約18.5件発生すると考えられる。平成9年度厚生省「HIV感染症に関する臨床研究班」の研究報告書より、事故防止機構付留置針でも防ぐことのできない
事故は14%あると報告されているので、約2.6件は依然発生する可能性が考えられる。導入前の時点での事故後に要する経費は、事故直後に16,367円、事故後4回のフォローで48,884円、計65,251円であった。事故防止機構付留置針の導入により、年間納入経費は70万円増が見込まれたが、事故発生件数が1年間に18.5件から2.6件に減少すると事故に関する経費を約104万円削減することができ、約34万円の経費削減が見込まれた。 導入後の実質的コスト導入後3年4ヶ月間で2件の発生(導入直後の安全装置使用方 法の誤作動による針刺し事故)があり0.6件/年に減少することができた。事故発生後に要する費用は、2004年度の保険点数より事故直後12,530円、事故後4回のフォローで36,880円、計49,410円である(表2)。このことより1年間の事故に要するコストは約16万円の削減ができるが、年間納入経費は82万円の増加になった。しかし、平成16年3月5日の官報において、「プラスチックカニューレ型静脈内留置針」の項目の中が、? 標準型(104円)と? 針刺し事故防止機構付加型(145円)に別収納された。これにより24時間以上の留置使用時に、事故防止機構付加型留置針を用いた場合保険にて償還できるようになった。 まとめ
以上のことより、針刺し事故防止機構付加型静脈留置針を導入することにより、事故件数は年間3.9件から0.6件に減少し事故を防御できることが確認された。また、納入経費は増加するが保険にて償還できることより、防止機構付加型静脈留置針の導入は医療機関にとってもそこで働いている医療従事者に対しても大変意義あることである。
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